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2022年09月27日 ※税法上の取扱いについては、ブログ投稿時の税制によるものです。
こんにちは。
保険プランナーの近藤です。
先日、ある経営者の方に「働けなくなった時のリスクに備えたい。
特に、大きな病気になった時が不安だ」というご相談を受けました。
働けなくなる理由としては様々な原因が考えられますが、
病気によっては、働けなくなる期間が長期化することも考えられます。
特に七大生活習慣病、中でも三大疾病は治療・入院期間が長期化しやすいと言われています。
一般的に、三大疾病とは、
「悪性新生物(がん)」「急性心筋梗塞」「脳卒中」を指し、
実に日本人の死因の上位を占めています。
この三大疾病では、年齢を重ねるにつれ死亡者数の割合が増え、
最終的に60代の死亡割合がピークとなっています。
つまり、働く現役世代こそ、この三大疾病への備えを検討する必要があるのです。
本ブログでは、この三大疾病保険を検討する際に、
注意していただきたい点をお伝えさせていただきます。
既に、三大疾病保険に加入されている方も、
現状の契約内容と照らし合わせながら、是非ご参照ください。
三大疾病保険の給付金支払条件は、保険会社・保険商品によって異なります。
保障内容の一例をご紹介します。
〔事例〕
・悪性新生物(がん): 悪性新生物と診断された時 (上皮内がんを除く)
・急性心筋梗塞 : 急性心筋梗塞により就業不能状態が60日以上継続した時、
もしくは所定の手術を受けた時
・脳卒中 : 医師の診療を受けた日から60日以上後遺症が継続した時、
もしくは所定の手術を受けた時
ただ、このような条件の場合、
「実際に三大疾病に罹患したのに、給付金を受け取れなかった!」
ということになるかもしれません。
では、なぜそのようなことが起こり得るのでしょうか。
そこには、 "保険契約によって、保障範囲が違う" という理由が考えられます。
〔がん〕
まず、日本人の2人に1人が罹患すると言われているがんについてです。
三大疾病保険の場合、"上皮内がんは除く"が多くございます。
上皮内がんの割合は、がん全体の約10%ですが、割合は部位によって異なります。
例えば、大腸がんだと約20%、
他には女性に多い子宮がんの約45%が上皮内がんというデータがあります。
このように、確率が少ないとは決して言えない上皮内がんが、
保障範囲に含まれているのか、事前に把握しておくことは非常に大切です。
〔急性心筋梗塞〕
心疾患の症例といえば急性心筋梗塞と捉える方も多いのではないでしょうか。
しかし、心疾患に占める急性心筋梗塞の患者の割合はわずか3%ほどとなっています。
心疾患患者数の約30%を占める狭心症や約20%を占める心不全等は、
急性心筋梗塞という保障範囲ではカバーされないということは、注意しておきたい点です。
〔脳卒中〕
脳卒中の患者数は、脳血管疾患患者の8割以上を占めております。
さらに、脳血管疾患患者の平均入院日数は約80日(全世代平均)と、
入院が長期化しやすい傾向にあります。
しかし、先ほどの事例の保障範囲だと、診断後すぐに給付金が支払われないため、
しばらくの間の入院費などは自分で準備する必要があります。
さらに、所定の日数以内に順調に回復した場合、給付金は支払われない可能性が高くなります。
このように、各保険契約の正確な保障範囲の把握と共に、
三大疾病の現状も考慮した上で、
保障範囲がご自身のニーズに適しているか理解しておく必要性があるのではないでしょうか。
ひとくちに、三大疾病保障と言っても、その保障内容は保険会社によって異なります。
保障対象となる疾患の違いや、所定の入院日数の違いまで様々です。
今後、三大疾病保険を検討される方はもちろん、
既にご契約されている方、
是非この機会に保障範囲について詳しくご確認してみてはいかがでしょうか。
弊社では24社の保険会社からお客様に最適な保険プランをご紹介させていただいております。
ご不明点等ございましたら、お気軽にご連絡ください。
【上皮内がんデータ】国立がん研究センター
「全国がん罹患モニタリング集計2015年罹患数・率報告」P.69
【急性心筋梗塞データ】
厚労省「平成29年度患者調査 総患者数,性・年齢階級 × 傷病小分類別」
【脳血管疾患データ】
厚労省「令和2年(2020)患者調査の概況」P.13
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