経営者のがん：会社に及ぼす影響とは！？

医療技術の進歩と治療法

数年前までは、がん＝亡くなる病気　というイメージでしたが、

近年の医療技術の進歩により、生存率は年々増加しています。

例えば私が生まれた頃の1997年～1999年の統計データを見てみると、

がんに罹患してから5年以上の生存率は54.3％という結果でした。

しかし、約10年後の2009年～2011年の統計データでは64.1％と、

約10％も生存率が上がっていることから、

がんは不治の病から、「治る病気」へと変化していることがわかります。

がんの治療法は、がん患者の性別・生活環境・本人の希望などを考慮して

総合的に判断して決定されます。

治療方法としては

・手術(外科的治療)

・放射線治療

・薬物療法

の三大治療です。

上記以外にも、支持療法や手術後の機能回復のための治療等、

様々な治療があります。

これらの治療法の進歩や多様化により、

近年のがんに罹患した際の生存率が高くなっています。

経営者ががんになったら

近年、日本の高齢化に伴い、経営者の平均勇退年齢の高齢化も進んでいます。

勇退年齢が伸びると、在任期間中にがんになるリスクが高まります。

がんにかかると、「就労状況の変化」「収入の変化」

上記2つの影響が生じる可能性があります。

「就労状況の変化」

企業等で就労している人ががんにかかると、

治療や療養のために多くの人が休職し、離職しなければならない可能性もあります。

「収入の変化」

ある統計では、がんに罹患した際、就労している2人に1人が収入が減った。

というデータもありました。

では、経営者ががんに罹患すると、

会社やご家族にどのような影響を及ぼすのでしょうか。

多くの中小企業は経営者の信用と手腕で成り立っています。

経営者ががんの闘病で不在となったとき、

取引先との関係悪化や売上減少による資金不足等、

さまざまな課題が発生することがあります。

また、収入が減ってしまう場合や、

公的医療保険が適用されない医療費を用意する必要があるなど、

収入と支出の両面から一緒に暮らすご家族にも経済的負担が重くのしかかります。

以上のことから、

経営者は万が一の死亡時だけではなく、

がんに罹患した際や働けなくなってしまった際に備えて、

会社・ご家族を守るための資金を

十分に確保しておくことが大切なのではないでしょうか。

おわりに

ご覧いただいている皆様は、

会社を守るため・ご家族を守るための資金準備はできておりますでしょうか。

弊社は25社を超える保険会社を取り扱っている生命保険の代理店です。

・がんや死亡時に備えて保障をいくら準備すればよいか
・加入している保険内容は現代の医療事情に合っているか　　等

ご関心がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

◎参考文献

・公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計(07、08、11、13、16、19)」
・国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」
・東京福祉保健局「東京都がん医療等に係る実態調査結果(平成31年3月)」