「働けなくなるリスク」は死亡リスクの○倍！？

働けなくなるリスク

生きている上で、働けなくなるリスクは誰にでもあります。

突然の病気やケガなど、若い方であってもそのリスクの大きさは変わりません。

働けない状態になると、どのようなことが起こってしまうでしょうか。

● 働けない状態に加えて治療費がかさむため、

　収入だけでは家族を養えない可能性があること

● 治療期間が長引く可能性があること

● 治療が終わっても、元の働き方ができなくなる可能性があること

● 家族へ負担をかけてしまうという精神的な不安があること

突然収入が途絶えるため、家族にとってのダメージはとても大きいと言えます。

下記の図は、死亡者数と傷病手当金受給者件数をグラフにしたものです。

図のように、「働けなくなるリスク」は、

「死亡リスク」よりかなり高いことがわかっており、

40代では約3.5倍、50代では約1.9倍になります。

しかし、死亡保険や医療保険に加入する方は多くいながらも、

働けない状態に備えて保険に入る方はあまり多くありません。

死亡保険や医療保険には、働けなくなったことによる「収入減少」や、

治療費以外にかかる「生活費」の保障はありません。

次の項目では、このような働けなくなるリスクに備える

「就業不能保険」についてご紹介いたします。

就業不能保険とは、病気やケガによる療養で

長期にわたり働けなくなった場合に備える保険です。

保険会社が定める「所定の就業不能状態」と認められると給付の対象となり、

一時金や年金、または毎月など商品によって、

決められた形で受け取ることができます。

商品により給付の対象は異なりますが、

一例として次のような状態を指します。

「働けない期間」が支払対象内であることを前提とし、

・病気またはケガ（精神疾患によるものを除く）の

　治療を目的として入院している場合

・医師の指示にもとづいて療養している場合

なお働けなくなった際、条件を満たせば公的保障として

傷病手当金、障害基礎年金、障害厚生年金が支給される場合もありますが、

いずれも働いていたときの100％の金額が支払われるわけではありません。

※自営業の場合、傷病手当金は給付対象外となります。

上記のように、不足金額がどのくらいあるかは人それぞれ異なります。

そうした不足分を、就業不能保険を活用してカバーすることが効果的と言えます。

日常生活を脅かすような事態に陥った際、

生命保険によってご家族の経済的・精神的負担を軽減することができたら嬉しいですよね。

良い未来は考えられても、悪い未来を考えることはなかなかできません。

私自身もどこか他人事な部分がありました。

「自分は大丈夫」そう思わないことが、安心への第一歩に繋がるかもしれません。

弊社では27社の保険会社の中から、お客さまにあったプランをご提供しております。

ご関心をお持ちの方はお気軽にご相談ください。