備えが“信頼”をつくる。今注目の“福利厚生”とは？

　

こんにちは、マーケティング部の浅野です。

厳しい暑さもようやく和らぎ、秋の気配を感じる10月中旬。

この時期は下半期に向けて「採用・体制強化」に動く企業が最も増える季節です。

「ようやく理想の人材に出会えた。」そんな期待を抱く一方で――

●「せっかく採用した人材が、すぐに退職してしまった」
●「中核を担うはずだった社員が、同業他社に転職してしまった」

こんな苦い思いをしたことはありませんか？

給与を上げても、職場の雰囲気は良くても、それでも人が定着しない…。
今多くの企業が同じ悩みを抱えています。

そのなかで特に注目されているのが、“福利厚生としてのがん保険”です

どうしてこれが注目されているのか？
なぜ今、がん保険なのか？
実際にどのように活用されているのか？

上記のような苦い思いをされた方、
社員の定着率向上・他社との差別化に課題を感じている方は、
是非最後までお読みくださいましたら幸いです。

　

　

福利厚生としてのがん保険

経営者仲間ががんになった――

そんな話を耳にする機会、増えていませんか？

がんは今や「国民病」。2人に1人ががんを経験する時代です。

しかも40代～50代という働き盛りの世代から罹患例が増えています。

現役世代での発症は、言うまでもなく従業員の生活に大きな影響を及ぼします。

もしもがんで働けなくなったら…

治療費・入院費だけでなく、家族の生活費、住宅ローン、教育費…。

その不安を、社員に抱えさせたままにしていませんか？

だからこそ、いまがん保険を”福利厚生”として導入する企業が増えています。

万が一の際に従業員とその家族を支えられる環境が会社に備わっていれば、

「この会社で働き続けたい」という信頼を生み出すのです。

導入事例

実際に、がん保険を福利厚生として導入したA社長の事例をご紹介します。

A社長の会社で長年勤めていた社員Bさんが、ある日「がん」と診断されました。

しかし当時、治療を支援する制度は会社で整えておらず、
本人も家族も大きな不安を抱えていました。

「経済的な不安を少しでも減らしてあげたい」

「安心して治療に専念できる環境をつくりたい」

そう考えたA社長は、がん保険の導入を決断。
特徴的なのは、がん診断時に100万円の一時金を社員本人が直接受け取れる仕組みでした。

治療費・生活費など、使い道を限定しないこの制度は、

社員から「この会社でよかった」と信頼を大きく高めるきっかけとなったのです。

　

おわりに

今回の事例は、すべての企業に当てはまるとは限りません。

なぜなら経営環境や経営者様のお考えは様々、
100社あれば100通りの福利厚生プランが存在するからです。

弊社は生命保険会社27社の代理店として経営者様一人ひとりのご意向を丁寧に伺いながら、

複数社の商品を比較・検討し最適なプランをご提案しています。

「社員に合った福利厚生を整えたい」

「今、自社は社員が安心して働ける環境になっているか？」

　

そんな疑問をお持ちでしたら、是非お気軽にご相談ください。